保険というのはもしもの時の備えですが、高い保険料を払うのは経済的に大変な部分でもあります。出来ることならば保険料は抑えつつも、安心と備えを用意出来たら良いですよね。

保険の掛け方は多種多様

もしあなたが現在車をお持ちで、任意保険に加入していてなおかつバイクの排気量が125cc以下であれば、車の保険のファミリーバイク特約などが安く出来る早道でしょう。

この方法だと保険に加入するために何かと書類を揃えたりといった手間を省くことが出来ますし、家族が居る方ならば家族全員が保険対象になります。

車の特約付保が無理な方、バイク単独で所有している方ならば通常の任意保険への単独加入となりますが、その場合でも自分に合った内容で契約することが大事です。

使用目的や年齢制限はその代表的な要素で保険料も大きく変わる場合があります。

他にも保険会社や商品によっては、リスク分散型と呼ばれるものがありますので検討してみましょう。

保険料は抑えつつも費用対効果はしっかりと

保険料抑制手段としては、前述のほかに免許証の色なるものが効果を及ぼす場合があり、これは当然ですがゴールド免許であれば割引があるというものです。

他にも予定年間走行距離での割引というものがあり、契約時に距離数を3000km以下に限定といったものにします。そのほか使用地域による保険料の格差というものがありますので、見積もりや契約時には確認しましょう。

しかしながら、保険というのはあくまでも万が一があった場合に十分な効果を発揮してくれないと困ります。保険料を安くしようと虚偽の申告をしていた場合や俗に言う裏技などを使うというようなことは避けるべきでしょう。

保険金請求時には保険会社の調査や審査がありますので、万が一不正等があった場合、保険金が支払われない場合もなくはありません。

バイクというのは車両との一体感や風との一体感を感じることが出来る乗り物と言われます。安全運転はもちろんですが、保険加入によって安心を備えて楽しく乗るということが大事ですね。

親名義の自動車保険に子供のバイク保険を契約することは可能なの?

保険に加入しようと思った時に注意しなければならない事や知っておくべき事というのがあります。出来れば煩わしいことは避けたいですし、掛け金も抑えることが出来たら良いですよね。

何がなんでも本人である必要がない保険

今や一家に1台は当たり前で、家族構成や住んでいる場所によっては1人1台とも言える車の所有状況となっていて、その保険加入率は非常に高いものがあります。

この自動車保険には大抵の場合、ファミリーバイク特約を付保することが出来ます。この保険は自分のバイクでも親のバイクでも借りたバイクでも有効となります。

また自動車の保険を父親名義で契約していても、その同居家族全員に適用されるというメリットがあります。

メリットの多いバイク特約

第一のメリットとしては、バイク単独で任意保険に加入するよりも保険掛け金が安くなるということが上げられます。また特約の付保なのでバイク特約部分で保険を使っても、本体の自動車契約には影響しないため等級が下がることはありません。

契約時には1台だったバイクがその契約中に増車されても、買い換えても自動的に保険の対象にもなります。この増車や買い替え若しくは減車あるいは廃車といった場合にも申告の必要はありません。

友達から借りたバイクで事故を起こしても補償されますし、本体契約に年齢制限があってもバイク特約に年齢制限はかかりません。

メリットがあれば当然デメリットもあるもので、本体の自動車保険の契約を解除した場合は当然バイク特約も消滅します。

特約の内容において、人身傷害補償も含めたものを付保した場合は保険料が高くなる場合があります。

バイク保険の費用と搭乗者の年齢にはどんな関係がある?

車であれば18歳からでないと免許を取得出来ませんが、バイクの場合は16歳から取得することが出来ます。そのため若年層は事故率が高く、保険料も高めの設定となっています。

保険料には年齢によって分けられる

保険料には等級というものに大きく左右されることは多くの方が御存知だと思いますが、年齢制限というものも御存知でしょうか。これは車の保険に限らずバイク保険においても同じことが言えるもので、この年齢制限を加えることで保険料が大きく変わります。

運転者の年齢が高くなるに従って保険料は安くなります。

ある保険会社の例ですと4段階に分けられており、30歳未満不担保から始まり26歳未満不担保、21歳未満不担保最後に全年齢担保となっています。

30歳未満不担保というのは運転者を30歳以上に限定するというもので、30歳未満の者が事故を起こした場合には保険は適用されません。

同様に26歳未満、21歳未満という区分があり、全年齢担保というのは何歳の者が事故を起こしても保険は適用されるというものです。

割引の組み合わせによっては5倍も違う

バイク保険の保険料算出は、基本契約をもとに特約の付保や各種割引から総合的に決められます。

基本契約は通常対人の人身傷害についてのものとなっている場合が多く、そこに契約者が搭乗者つまり運転者や同乗者についても補償するかどうか決めます。

その後、各種の割引を算定していくことになりますが、運転者が本人のみの場合や限定される場合は迷わず年齢制限を設定したほうが保険料は安くなります。

割引には年齢制限のほか、等級によるものが大きい要素でありこの等級と年齢制限の組み合わせ如何によっては保険料に大きな差が発生します。

保険会社によっては年齢制限の有効期間について違いがあるようですので見積もりや契約時には確認が必要です。

A保険会社では契約時の年齢で判断されても、B保険会社では該当年齢に達した時となっている場合もあります。保険期間中に制限年齢に達する場合は確認しておかなければなりません。

バイク保険の等級とは?保険料への影響や等級アップの条件

普通の生命保険などには等級というものはありませんが、車やバイクの保険には等級が存在します。この等級というものが保険の掛け金を大きく左右していることをご存知でしょうか。

同じ補償内容でも等級によって掛け金は変わる

車やバイクの保険の掛け金は、契約内容や付保、特約などにより増減することは当然ですが、等級によっても同じ契約でも掛け金が変わってきます。

等級は1等級から20等級までに分かれており、数値が低いほど掛け金が高くなり、最悪の場合は保険を引き受けてもらえなくなる場合もあります。

保険加入の初年度の等級は6等級というのが一般的とされており、ここを基準に次年度以降等級の上下が生じます。

また現在加入しているA保険会社からB保険会社に乗り換える場合にもこの等級は引き継ぐことが可能です。

通常、保険に加入していても事故等で保険を使わない場合、次年度は等級が上がり同じ契約ならば保険の掛け金は下がることになります。

上がりもすれば下がりもする等級と掛け金

不幸にも事故を起こしてしまい保険を使用した場合、特別な理由が無い限り次年度の保険掛け金は上がります。

一例ですが、事故を起こした翌年は等級が下がり、掛け金計算時に事故有係数というものが採用され割引率が下がります。等級が下がるのは1段階とは限らず、事故の内容によっては一気に3段階下がるということもあります。

このような場合、1年だけでなく3年間は事故有係数が採用されるなどのペナルティーが発生してしまいます。ただし、天災などの場合にはその要件が緩和される措置もありますので確認しておくことが大事です。

保険を使用しなかった場合はその逆で等級は上がっていき、事故無しの扱いで割引も変わりますので保険の掛け金は下がります。

特約により一定期間等級は変化しないといったものもありますので、見積もりを行なう場合にはそのような点にも注意が必要です。

保険に入っていれば安心は出来ますが、やはり事故を起こさず、保険は使わず、掛け金も下げていくのが理想ですね。

バイクで通勤している方に便利なバイク保険の条件について

バイク保険に加入する時に注意しなければならない事にバイクの使用目的という要素があります。通常個人で契約する場合通勤が大半だと思いますが、趣味となればまた保険内容が変わります。

通勤主体か趣味主体かで保険料が違う

バイク保険に入ろうと思うにはそれなりに理由があってのことだと思いますが、あなたがバイクに乗る目的はハッキリしていますか。

大半の保険は加入要件の中に使用目的という項目があり、業務、通勤、日常やレジャーといった3段階に区分されています。

ここで目的にあったものを選択しておかないと、無駄な保険料を払ってしまったり、いざという時に補償されないといった大変なことが起きてしまいます。

通勤の定義としては、年間を通じて月に15日以上あるいは週に5日以上通勤に使用するものとなっていることが多いです。

この日数の基準に沿った使用方法であれば迷うことなく、使用目的は通勤を選択しましょう。仮に日数が少し下回る場合でも通勤を選択すべきでしょう。

申告内容が違うと補償されない

保険料を安くあげようとして、実際は通勤に使用するのにレジャー目的として加入するといったことは絶対に避けるべきです。

保険というのは万が一の時にその効力を発揮してもらわなければ何の意味もありません。

もしレジャー目的で加入していて通勤中に事故を起こしてしまった場合、その状況などに少しでも不審な点があれば保険会社は徹底的に調査します。

事故を起こした時間帯や場所、その時の服装や所持品などから通勤途中だと判断された場合は保険金は降りませんし最悪の場合、詐欺罪に問われることもありえます。

レジャー目的は休日の運手や買い物に行くといった場合に適用されるものですので、契約の際には使用目的を通勤とはっきりしましょう。

使用目的で業務ではなく通勤を選択することで無駄な出費は避けることが出来ます。

保険会社によってはリスク分散型との併用が可能な場合もあるので、年間の予定走行距離を算出しておくのも良いでしょう。